ゼミ生向け
インターネットを活用して労働研究を行うためのガイド
09/5/18 若干の更新
08/10/9 香大バージョンの更新
05/11/7 厚労省統計関係の更新および香大バージョン化
03/02/23 厚労省統計関係を中心に大幅更新
01/07/25 厚生労働省関係のリンク更新
01/01/28 省庁再編に伴うリンク更新
00/12/4 リンク更新
00/6/20 リンク更新
00/5/30 リンク更新
00/5/9 リンク更新
99/10/6 リンク追加
99/8/9 リンク追加と修正
99/6/23 リンク追加
99/3/11 リンク追加
99/2/22 リンク追加
99/1/14 更新
98/12/30 更新
98/12/24 リンク追加
98/12/22 更新
98/12/18 更新
1998/12/17 初公開
(since
12/30/1998)
05/11/7 アクセスカウントが1万を超えていたのですが、04年春の香川大学への転任に伴なうサーバー変更のため、カウンターもリセットされてしまいました。随分とほったからしにしてきたのを反省し、久方ぶりに更新。テーマ別リンク集は消去するつもりでいます。
研究に必要な文献・論文を調べる
- まずは、法政大学大原社会問題研究所(以下、大原社研と略)を訪れること。社会労働関係のリンク集が非常に充実しているだけでなく、文献・論文が検索できるデータベース(大原デジタルライブラリーの各データベース)内がある。テーマあるいはキーワードで検索した後で、必要と思われる文献・論文名、著者、出版社、出版年を記録しておくこと。
- 次に、香川大学の図書館の蔵書検索のページ(学内アクセス用もしくは学外アクセス用)に行き、該当する図書、雑誌が存在するか調べること。あれば、直ちに現物を確保するよう心がけること。
- 香川大学の図書館にない場合、横断検索システムを使い香川県内の主要図書館に所蔵されていないかどうか確認しておこう。
- それでもない場合には、検索対象を国立国会図書館やNACSIS WebCatのボックスにチェックを入れ、検索してみよう。全国の大学が所有する図書を著者名、タイトル、キーワードなどで本が検索できるので、どこの大学が自分の探している本を所有しているかを調べたうえで、図書館のレファレンスカウンター(図書館入って右側のカウンター)で相談してみよう。
- 最近ではインターネット上で論文が公開されている場合が多い。大原社研はインターネットで公開されている労働系の論文のリンク集を作成している。
- 最近の新聞等に関しては労働関係ニュースクリッピングで、キーワード検索し、いつの新聞に載ったかを調べた上で、図書館で縮刷版にあたる。
インターネット上で学ぶ
- 団体や人を知る:例えば、日経連とは「どのような団体」で、どういうことをしているのかを知りたいときには、その団体あるいは個人がインターネット上にホームページを持っているのかどうかを調べて、そのホームページに行き、まずはその自己紹介をあたってみよう。数ある検索サイトを探すのも手だが、主体が労働関係の場合(特に労働組合)、上記の大原社研のリンク集が最も充実している。
- トピックを調べる:例えば、「派遣労働の問題」、「男女雇用機会均等法」などここのトピックについて調べる時には、まずは検索サイトに行って見よう。研究をおこなうにあたって、適切な検索サイトは09年時点でのお勧めはGoogle Scholar(Beta版)である。研究者の論文を中心に検索することができ、単にGoogleで検索するよりも情報の確度が高くなる。ただし、その分、入門的なサイトより専門的な論文が多くなることが否めないが、入門書レベルを終えた人にとっては最適であろう。
Obsolate!(下記の内容はちょっと古くなってしまいました。)
検索サイトにはディレクトリー型と全文検索型の2種類ある。
- ディレクトリー型(代表例、Yahoo!):自薦・他薦などでホームページを人の手によってカテゴリー別に登録している。簡単なページの紹介などがついている。確実性が高く、カテゴリーがしっかりしている場合、非常に使いやすい反面、往々にして情報量(サイト数)が少ない場合がある。例えば、Yahoo!の労働では31件しか載っていない(最近ではディレクトリー型と全文検索型の併用となってます)。
- 全文検索型(代表例、Google):ロボットと呼ばれる自動サーチシステムを使って、よろずのホームページをコンピュータが調べ歩き、その全文をデーターベース化している。キーワードを入力してやると、その言葉が含まれるホームページが示される。
- ディレクトリー型の代表であるYahoo!で労働のディレクトリーに置かれているサイト数はわずか31件だが、内容的にはずれているものはない。
他方、全文検索型のInfoSeekで労働を探すと62862件出てくるが、全く関係のないサイトも多い。このため、手っ取り早く探すにはディレクトリー型が優れている一方で、玉石混淆ながら幅広く探してみるには全文検索型がよい。さらに全文検索型を使うときにはキーワードなどを複数使うなど工夫をする必要がある。
- 日本労働政策研究・研修機構のHP検索を使う:厚生労働省管轄下の独立行政法人である日本労働政策研究・研修機構のデータベースも充実してきており、労働統計や論文データベース等、役にたつ情報が多い。
- 当然のことながら、個々のトピックの内容(及び評価)に関しては、その書き手の立場、主観が含まれているので、鵜呑みにすることなく、その吟味を怠らないようにすることが大切である。また、書き手はどのような立場の人(団体)なのかを、必ず確認しておく必要がある。
- 労働法を調べる:最近は法律の全文を載せたホームページも増えているため、六法全書代わりにインターネットを使うことができる。労働関係の法律は以下のところにある。ただし、最近は労働法も規制緩和ということで多々変更されているので、掲載されている法律がいつ改正されたかに気を配っておく必要がある(改正後、すぐにウェッブ上で更新されるとは限らないので注意)。
- 労働関係のニュースを追っかける
- 統計を調べる:様々な統計を調べたい時には、統計局の日本の統計や愛媛大学佐藤研究室の統計リンク集が役に立つであろう。
総務省(以下、総と略)と厚生労働省(以下、労と略)が発表している主要な労働統計については以下の通りである。なお、各データで用いられている用語の定義に関しては統計用語の解説(労)や労働統計用語解説で確認してほしい。 厚労省の「厚生労働統計一覧」から辿れる「厚生労働省統計表データベースシステム」に掲示されているデータは、エクセルデータのみである。概略や調査結果の概略を入手するためには最近公表の統計資料から探せばよい。
- 労働統計全般
- 雇用関係統計
- 労働力調査(総):就業状態(産業、職業、就業状態など)および不就業状態について、世帯およびその世帯員を対象に行っている調査。
- 労働力特別調査(総):毎月の労働力調査を補い,失業及び不完全就業の実態、就業異動の状況などについて詳細に調査。2002年、「労働力調査」に統合された。呼称パートやアルバイトなどの統計資料は四半期ごとの労働力調査の集計に掲載されている。
- 就業構造基本調査(総):5年ごとに行われる就業構造の実態、就業異動の実態、就業に関する希望などに関する調査。リンクは07年実施の調査結果です。
- 毎月勤労統計調査(労):常用労働者を5人以上雇用する事業所の雇用、給与及び労働時間について、毎月、労働省が行っている調査。調査結果の概要はこちら。
- 雇用動向調査(労):主要産業の事業所における入職者、離職者等について入職及び離職に関する事情に関する調査。調査結果の概要はこちら。
- 雇用管理調査(労):採用、採用後の諸管理、退職に関する事項の調査。調査結果の概要はこちら。
- 労働経済動向調査(労):労働力の需給が雇用、労働時間、賃金に与える影響を調査。調査結果の概要はこちら。
- 産業労働事情調査(労):産業構造・就労構造変化が雇用に及ぼす影響についての調査。毎年テーマが設定されている(03年「事業活動と雇用創出に関する調査」、02年「サービス業就業実態調査」)。調査結果の概要はこちら。
- 雇用構造に関する特別調査(労):労働市場の変化が雇用構造に与える影響に関する調査。毎年テーマが設定される(03年「就業形態の多様化に関する総合実態調査」、02年「求職者実態総合調査」、「01年パートタイム労働者総合実態調査)。調査結果の概要はこちら。
- 職業安定業務統計(労):求人、求職、就職状況等をとりまとめ、求人倍率等の指標を作成。
- 賃金関係統計
- 労働時間関係統計
- 労使関係統計
- 労働組合基礎調査(労):労働組合数、組合員数等の調査。調査結果の概要はこちら。
- 労使関係に関する実態調査
(労):労働組合・労使関係に関する実態調査。毎年テーマが設定される(97年団体交渉、96年労働協約、95年組合活動、94年労使コミュニケーション、93年労働組合実態調査)。調査結果の概要はこちら。
- 労働争議統計調査 (労):労働争議の状況を調査。調査結果の概要はこちら。
- 各種団体(研究室)が行っている調査結果・概要
トピック別ガイド
ここのリンクは主として学習において「役に立つ」可能性のある情報、論文等を掲載しているホームページへのリンクです。一旦消去しましたが、全般的な事項を取り扱ったサイトのみ残しておきます(09.5.18)。
自分が調べるにあたって使わせて頂いたホームページの作者には是非ともお礼のメールをだそう。返事はないかもしれないが、非常に喜ばれるであろう。
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